教育資金の積立てのコツ

新ＮＩＳＡ、iDeCoの加入者も増えてきている中、「リスクを抑える”つみたて投資の”ドル・コスト平均法」での投資を推奨する方も増えてきています。
老後資金を増やしたい方や初めて投資を開始したいと相談があった方には、私もドル・コスト平均法での投資を勧めています。

ドル・コスト平均法とは・・・
価格が変動する金融商品を「一定金額かつ定期的に投資続ける」方法です。
この方法で金融商品を購入し続けた場合、価格が低いときの購入量は多くなり、価格が高いときの購入量は少なくなります。
これにより価格が下がっている場面では平均買付価格を下げることができ、長期で継続投資すると効果が上がる傾向があり、時間分散により価格変動リスクを抑えるのが「ドル・コスト平均法」です。

そこで「ドル・コスト平均法の収益率の実力」を日経平均株価とニューヨーク・ダウ株価を使って検証してみました。
検証方法・・・
・１９８９年１月から投資を開始し、毎月月末に一定金額の投資を長期継続。
・１か月ずつ投資開始時期をずらしながら、月末に一定金額の投資を継続した結果を検証。
・投資期間は１０年間、１５年間、２０年間、２５年間、３０年間の計５期間で検証。

◆上のグラフは日経平均株価(赤線)とニューヨーク・ダウ株価(青線)の、１９８９年１月から２０２4年２月までの月末値を推移です。
この３5年間は日経平均はＵ字を描き、ニューヨーク・ダウは右肩上がり

１９８９年の日経平均株価はバブルの真っ最中で年末の最高値３８，９１５円に向けてぐいぐい騰勢を強めていた年でした。しかしバブルが弾け１９９０年から一気に株価が下がりました。
１９９６年６月には２２，５３０円まで回復したものの、金融機関の破綻処理が始まり株価は下落。１９９９年に始まったＩＴバブルも２０００年３月に弾け、２００３年３月にはバブル後最低の７，８３１円を付けました。
その後景気回復に伴って株価は上昇したものの、２００８年９月に起こったリーマン・ショックにより世界的な金融危機が起こり、２００９年２月には７，５６８円まで下落。

日経平均株価が上昇を始めたのは第２次安倍政権が誕生した２０１２年１２月からで、その後２０２０年３月にコロナ・ショックがあったものの年内に挽回し、２０２３年5月には３0，０００円台を回復し、2024年2月にはついに３９，０００円台を付け史上最高値を更新。

一方のニューヨーク・ダウは１９８９年１月の株価２，３４２＄がＩＴバブルの頂点１９９９年１２月に１１，４９７＄と１１年間で約５倍まで上昇。その後２００１年～２００２年に粉飾会計による大企業破綻で株価は下落し、２００８年のリーマン・ショックで下落したものの、以降は上昇継続。
２０２０年のコロナ・ショックも年内に挽回し、２０２３年１２月には過去最高値３７，０００＄台を付けたのも束の間、２０２４年２月には一時３９０００＄台に到達。３５年間で株価は１７倍となりました。

こちらのグラフは過去３４年間で起きた株価の大幅下落（〇〇ショック）のあとの日経平均株価とニューヨークダウの回復具合を示したものです。

２００８年９月に起きたリーマンショックの際にはニューヨークダウは２年４か月でショック前の株価を回復しましたが、日経平均株価は４年８ヶ月かかりました。
一方の２０２０年１月から始まった新型コロナによる株価下落では、ニューヨークダウも日経平均株価もわずか１１カ月で２０１９年１２月末の株価に戻りました。

リーマンショック後の回復力の差はニューヨークダウが圧倒的に良いのですが、コロナショック後については大差なく、２０２３年以降は日経平均株価のほうが良い状況が続きます。

このグラフはドル・コスト平均法で毎月一定額を２０年間投資した結果、平均株価と収益率がプラスとなったタイミングを示したものです。
・黒線は１９８９年１月～２００３年１１月までの投資開始月の月末株価を示し、
・緑線は２００８年１２月～２０２４年２月までの２０年後の月末株価を示し、
・赤線は２０年間の平均買付株価を示しています。

★２０年間の長期投資の結果は、１９９３年５月以降に投資開始すれば、以降はいつ開始しても２０年後の収益はプラスとなりました。
言い換えれば、１９８９年１月～１９９３年４月までの間は、いつ投資開始しても２０年後の収益率はマイナスだったことになります。

これは毎期コツコツ一定金額で買い付けた結果、平均買付価格が低位に抑制され、２０年後の投資終了月の株価が平均買付株価を上回ったことで、収益がプラスとなったことを意味します。

３５年間の株価の動きが“Ｕ字”であったことで、平均買付価格は最高値が１９８９年１月開始月の１５，６１３円、最安値は１９９６年１２月開始月の１２，６２８円となり、直近２０年前の２００４年３月に開始した場合は１４，９０６円となりました。
毎月の株価は大暴れしていますが、ドル・コスト平均法により平均買付価格は低位安定となりました。

緑線の２０年後の投資終了月の株価が黒線の投資開始月の株価を下回っていても、赤線の平均買付株価を上回っていれば収益はプラスとなります。

※この３５年間にはこんなタイミングで投資していても収益はプラスになっています。
・投資開始２０００年４月・・・ＩＴバブル崩壊後の１７，９１３円
・投資終了２０２０年３月・・・コロナ・ショックの１８，９１７円
投資期間中にはバブル後最安値２００３年３月の７，８３１円やリーマン・ショックの最安値２００９年２月の７，５６８円といった株価が暴落して恐怖を感じた時期がありましたが、２０年間投資した平均買付株価は１２，９５９円と低下したことで、コロナ・ショックで投資終了しても収益はプラスとなりました。

このグラフは３番目のグラフに、具体的に収益率のグラフを加えたもの。

収益率のナイナスの時期が最初の１／３、残りの２／３がプラスの時期であったことが分かります。

ニューヨーク・ダウ株価での２０年間の投資では
・黒線の投資開始月株価は緩やかな右肩上がり、
・緑線の投資終了月の株価は騰勢が強い右肩上がり、
・赤線の２０年間の平均買付株価は落ち着いた右肩上がり。

１９８９年１月から２００４年３月については、２０年間のドル・コスト平均法での投資結果はいつ始めてもプラスの収益率となりました。
ニューヨーク・ダウ株価に投資した方は皆さん笑顔となったはずです。（Ｓ＆Ｐ５００の場合も同様の結果と推測されます）

このグラフは５番目のグラフに、具体的に収益率のグラフを加えたもの。

１９８９年１月以降に２０年間投資すれば、いつ開始しても収益率はプラスとなっていたことが分かります。

このグラフは、日経平均株価で長期間ドル・コスト平均法で投資した結果の収益率を示しています。
青線は１０年間の投資結果の収益率、緑線は１５年間、赤線は２０年間、茶色は２５年間、黒線は３０年間を示しています。

１９８９年１月以降に投資開始した場合、日経平均株価はいつ開始してもプラスの収益率となったのは２５年間以上投資継続した場合となりました。

・３０年間・・・＋３６％（1989/1）～＋１６４％（199４/３）
・２５年間・・・＋　２％（1989/5）～＋１７３％（199９/３7）
・２０年間・・・－５０％（1989/3）～＋１６８％（2004/3）
・１５年間・・・－４５％（1994/3）～＋１４７％（2009/3）
・１０年間・・・－４８％（1993/5）～＋　８９％（2008/10）

収益率がマイナスとなった投資開始月は１０年間の投資期間では４割、２０年間でも３割程度と多く、元本の２倍となる＋１００％以上となった投資開始月は２５年間以上の投資でも２割程度しかありません。

このグラフは、ニューヨーク・ダウ株価で長期間ドル・コスト平均法で投資した結果の収益率を示しています。
青線は１０年間の投資結果の収益率、緑線は１５年間、赤線は２０年間、茶色は２５年間、黒線は３０年間を示しています。

１９８９年１月以降に投資開始した場合、ニューヨーク・ダウ株価はいつ開始してもプラスの収益率となったのは２０年間以上投資継続した場合となりました。

・３０年間・・・＋１７８％（1990/4）～＋２９５％（1991/9）
・２５年間・・・＋１００％（1995/4）～＋１９１％（1997/1）
・２０年間・・・＋　２４％（1989/3）～＋１６６％（2002/1）
・１５年間・・・－　１３％（1994/3）～＋１３３％（2007/1）
・１０年間・・・－　３２％（1999/3）～＋１６９％（2008/2）