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物価上昇が続き長期金利も上昇した2024年の日経平均株価は、年間としては+19.2%となり、年末株価としては史上最高値を更新しました。
2024年の日経平均株価は、新NISAの開始、円安、アメリカ半導体株の上昇に伴い、3月には40,000円を突破。7月には為替が37年ぶりに160円台の円安になると、42,224円の史上最高値を付けました。
ところが7月末に日銀が政策金利の利上げと8月上旬のアメリカFRBの利上げ示唆により大幅に為替が円高となり、8月5日には下げ幅としては過去最大の下げ-4,451円の31,458円を付け、翌6日は過去最大の上げ幅+3,217円の34.675円まで戻すという、荒れた展開。
その後は徐々に株価は回復し、年末まで38,000円~39,000円を推移。
アメリカのニューヨーク・ダウは年初から半導体、IT株がけん引し、物価上昇が落ち着いたことから9月にはFRBの利下げを開始し、株価は12月上旬には史上最高値の45,000$台へ到達し、年間騰落率は+12.9%となりました。
また、ドル円の為替レートは年間で11.6%の円安となりました。
こうした年に、伝統的な運用方法として、値動きが異なる4つの資産に分散して運用した場合、投資結果はどうなっていたのでしょうか。
試算してみました。
2024年1年間の各資産の騰落率は次の通りです。
・日本株式・・ +20.5%(TOPIX 配当込み)
・日本債券・・・ - 2.9%(NOMURA-BPI総合指数)
・先進国株式・・・+31.1%(MSCI コクサイ・インデックス、円)
・先進国債券・・・+ 9.7%(シテイグループ 世界国債インデックス 除く日本、円、配当込み)
これを4等分して1年間運用した場合、+14.6%。
日本の債券市場は日銀が10年物の長期金利を「0%近辺に誘導」する政策を長らく誘導してきましたが、3月に「2%の物価上昇の継続と賃金上昇」が見られたとして”マイナス金利の解除と長期金利の誘導目標の撤廃”を発表。
5月は日銀の国債買い入れ減少観測から12年6か月ぶりに1%の大台に。7月末に日銀は政策金利を+0.25%上げ、その後はアメリカの長期金利の上昇に合わせで徐々に上昇したため、債券価格は緩やかに下落し、僅かにマイナスの収益率。
先進国株式指数は、日本を除く主に先進国の株式市場の時価総額加重平均値ですが、アメリカの割合が7割以上あるため、アメリカの株価の上昇により大きくプラス。(円ベースのため為替レートの動きも影響)
先進国債券の指数は、日本を除く主に先進国の債券価格の平均値ですが、アメリカの割合が5割近く配分されているため、アメリカの金利動向に影響を受けます。
2024年は9月にアメリカのFRBが政策金利の利下げに動きましたが、雇用が好調なため長期金利は上昇。アメリカの長期金利は12月には4%台後半まで上昇。
(債券価格:金利が上がると価格は下がります、また円ベースのため為替レートも影響)
◆2005年~2024年までの20年間で、各運用資産を4等分した場合の、単年度の運用では、収益率がマイナスになったのは5回あります。
しかし、この4等分運用を10年間続けていたらどうであったのか、試算してみると、
2000年~2024年では、いずれの10年を見ても、マイナスになった10年間はありませんでした。
※10年間・・・2000~2009、2001~2010、・・・
10年間の累積収益率を1年間の平均で換算した収益率
”長期投資”をしていれば、2008年のリーマン・ショックのような大暴落の年があっても、「元本割れ」をせずに済んでます。
※4等分で10年程度の運用をすれば、いつ投資を初めても、10年後にはプラスで終わっている、という意味です。
10年間の運用をした結果、開始した年によって異なりますが、1.1倍~2.6倍の成果が出ています。平均すれば約1.7倍。
20年間であれば平均2.7倍の成果が得られました。
短期的な結果が求められるプロと違って、私たち個人は時間が味方してくれます。
時間を味方につけた分散投資は、景気の波を乗り越えることができます。
(と信じています)
◆しかし、リターンだけに目を奪われていてはだめで、リスクも見る必要があります。
※投資の世界ではリスクとは、平均に対し上振れしたり、下振れしたりする”ブレ”の事を指していて、「危険」と言う意味ではありません。
リスク・・・例えば20%のリスクであれば、1年間に約7割の確率で20%上昇したり、20%下落したりする可能性があることを示します。
約7割の確率で、100万円が80万円になったり、120万円になったりする可能性があるということです。
下のグラフは、過去20年間の4資産の年平均リターンと、これに対応するリスクをグラフ化したものです。
日本株は「ハイリスク」・ミドルリターンとなっています。
”失われた30年”という言葉がありますが、まさにその通りです。
投資は、こうしたリスクを理解して運用するのがとても大切です。
下落しても許容できる範囲での運用が重要。
全ては自己責任です。
《注》上記データは過去のデータであり、将来の成果をお約束するものではありません。
またテータは全て諸費用控除前です。
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代表 鈴木 聡
(略歴)
1960年生まれ
・FP資格を2000年に取得
・2007年に事務所設立
・お客様の気持ちに寄り添って、人生の夢の実現や家計の課題のアドバイスをしております。