２０１８年から「つみたてＮＩＳＡ」が始まり、２０２２年１０月からは「個人型確定拠出年金（iDeCo）」が誰でもできるように法改正され、２０２４年からはつみたて投資枠と成長投資枠の統合ＮＩＳＡ制度となって非課税期間が恒久となりました。

一方で、２０１９年夏には「老後２０００万円問題」が話題となり、ＮＩＳＡやiDeCo等の投資相談が増えてきました。

自分の老後の年金として、投資信託等によって”毎月コツコツ”積立運用することで、運用結果は全て自己責任ですが、国の国民年金・厚生年金だけでは不足する老後生活費を補うことが期待できます。

そこで、伝統的な投資先（日本株式、外国株式、日本債券、外国債券）に投資した場合の運用成果をグラフ化しました。

単年度で見ていくと、日本株式や外国株式はリーマンショックが起きた２００８年は１年で５０％も下落する年もあれば、２０１３年のように１年で５０％も上昇する年もあります。

こうした激しい動きをする運用先であっても、”コツコツ”投資（ドルコスト平均法と言います）を続けたらどんな成果が得られたのでしょうか。

上のグラフは、２００４年から投資を開始して、２０年後の２０２３年迄の運用結果を示したグラフです。

"毎月コツコツ"がiDeCoやつみたてＮＩＳＡの基本ですが、データ作成が大変だったので、
毎年年初に５単位（例えば５万円）投資し、２０年後には投資元本が１００単位（５万円×２０年＝１００万円）になった場合の運用成果です。

※外国株式の投資先は日本を除く先進国２２か国で６割強がアメリカです。
※外国債券の投資先は日本を除く先進国を中心に２２か国の国債で、４割強がアメリカです。

２０年間のコツコツ投資結果は、先進国株式が４．１倍で一番パフォーマンスが良く、次いで日本株式の２．４倍、先進国債券１．５倍、日本債券１．１倍となりました。
そして、これらを「４等分」してコツコツ分散投資した場合の結果も計算しました。日本株式より少し低く２．１倍。
また、４等分ではなくて、リスクは４等分同等以下にして、リターンは４等分以上となるように各資産の配分比率を見直した「特定比率」も試算しました。こちらは２．２倍。

グラフでは分かりにくいのですが、２００４年から投資を始めても、２００８年にはリーマンショックにより先進国株式は－３６％、日本株式は－３３％、先進国債券は円高により－２％ほど元本割れしています。
一方日本債券は＋６％程度元本を上回っています。

４等分、特定比率は元本を上回る日本債券が入っているため、元本割れの影響も少しで済み、それぞれ－１３％ほどとなりました。

あくまでも結果ですが、投資先を分散していれば、リーマンショックのようなとんでもないことが起きた時でも、そのリスクを低減し、２０年間投資を継続すれば元本の２倍を超えるパフォーマンスを示したことになります。

参考に、２００４年の年初に一度に１００単位（例えば１００万円）を投資した場合の運用結果もグラフ化しました。
こちらも２００８年のリーマンショックで日本株式、先進国株式はー１２％、－１６％の元本割れをしました。
しかし、４等分、特定比率は共に元本割れしませんでした。

２０年後の結果は、「４等分」では３．２倍、「特定比率」は３．４倍の成果です。

「コツコツ投資」と「一時投資」。
いつ始めたのかによって、元本割れの幅や２０年後の成果も変わりますが、資産分散することでリスクを減らすことができるのは間違いありません。

《注》上記データは過去のデータであり、将来の成果をお約束するものではありません。
またテータは全て諸費用控除前です。