教育資金の積立てのコツ

新ＮＩＳＡ、iDeCoの加入者も増えてきている中、「リスクを抑える”つみたて投資の”ドル・コスト平均法」での投資を推奨する方も増えてきています。
老後資金を増やしたい方や初めて投資を開始したいと相談があった方には、私もドル・コスト平均法での投資を勧めています。

ドル・コスト平均法とは・・・
価格が変動する金融商品を「一定金額かつ定期的に投資続ける」方法です。
この方法で金融商品を購入し続けた場合、価格が低いときの購入量は多くなり、価格が高いときの購入量は少なくなります。
これにより価格が下がっている場面では平均買付価格を下げることができ、長期で継続投資すると効果が上がる傾向があり、時間分散により価格変動リスクを抑えるのが「ドル・コスト平均法」です。

そこで「ドル・コスト平均法の収益率の実力」を日経平均株価とニューヨーク・ダウ株価を使って検証してみました。
検証方法・・・
・1989年1月から投資を開始し、毎月月末に一定金額の投資を長期継続。
・1か月ずつ投資開始時期をずらしながら、月末に一定金額の投資を継続した結果を検証。
・投資期間は10年間、15年間、20年間、25年間、30年間の計5期間で検証。

◆上のグラフは日経平均株価(赤線)とニューヨーク・ダウ株価(青線)の、1989年1月から2024年10月迄の月末値を推移です。
この36年間は日経平均はＵ字を描き、ニューヨーク・ダウは右肩上がり

1989年の日経平均株価はバブルの真っ最中で年末の最高値38,915円に向けてぐいぐい騰勢を強めていた年でした。しかしバブルが弾け1990年から一気に株価が下がりました。
1996年6月には22,530円まで回復したものの、金融機関の破綻処理が始まり株価は下落。1999年に始まったＩＴバブルも2000年3月に弾け、2003年3月にはバブル後最低の7,831円を付けました。
その後景気回復に伴って株価は上昇したものの、2008年9月に起こったリーマン・ショックにより世界的な金融危機が起こり、2009年2月には7,568円まで下落。

日経平均株価が上昇を始めたのは第２次安倍政権が誕生した2012年12月からで、その後2020年3月にコロナ・ショックがあったものの年内に挽回し、2023年5月には30,000円台を回復し、2024年2月にはついに39,000円台を付け史上最高値を更新し、3月には40,000円台の大台へ。しかし、7月末の日銀利上げにより8月に大幅に円高となり株安へ。10月以降は衆議院選挙もあって39,000円前後を推移。

一方のニューヨーク・ダウは1989年１月の株価2,342＄がＩＴバブルの頂点1999年12月に11,497７＄と11年間で約5倍まで上昇。その後2001年～2002年に粉飾会計による大企業破綻で株価は下落し、2008年のリーマン・ショックで下落したものの、以降は上昇継続。

2020年のコロナ・ショックも年内に挽回し、2023年12月には過去最高値37,000＄台を付けたのも束の間、2024年2月には一時39,000＄台に到達し、9月には遂に42,000＄を突破。３6年間で株価は18倍となりました。

こちらのグラフは過去36年間で起きた株価の大幅下落（〇〇ショック）のあとの日経平均株価とニューヨークダウの回復具合を示したものです。

2008年9月に起きたリーマンショックの際にはニューヨークダウは2年4か月でショック前の2008年8月の株価を回復しましたが、日経平均株価は4年８8月かかりました。
一方の2020年1月から始まった新型コロナによる株価下落では、ニューヨークダウも日経平均株価もわずか11カ月でコロナ前の2019年12月末の株価に戻りました。

リーマンショック後の回復力の差はニューヨークダウが圧倒的に良いのですが、コロナショック後については2022年迄は大差なく、2023年以降は日経平均株価のほうが良い状況が続きます。

このグラフはドル・コスト平均法で毎月一定額を20年間投資した結果、平均株価と収益率がプラスとなったタイミングを示したものです。
・黒線は1989年1月～2004年11月までの投資開始月の月末株価を示し、
・緑線は2008年12月～2024年10月までの20年後の月末株価を示し、
・赤線は20年間の平均買付株価を示しています。

★20年間の長期投資の結果は、1993年5月以降に投資開始すれば、以降はいつ開始しても20年後の収益はプラスとなりました。
言い換えれば、1989年1月～1993年4月までの間は、いつ投資開始しても20年後の収益率はマイナスだったことになります。

これは毎期コツコツ一定金額で買い付けた結果、平均買付価格が低位に抑制され、20年後の投資終了月の株価が平均買付株価を上回ったことで、収益がプラスとなったことを意味します。

36年間の株価の動きが“Ｕ字”であったことで、平均買付価格は最高値が1989年1月開始月の15,613円、最安値は1996年12月開始月の12,628円となり、直近20年前の2004年11月に開始した場合は15,201円となりました。

毎月の株価は大暴れしていますが、ドル・コスト平均法により平均買付価格は低位安定となりました。

緑線の20年後の投資終了月の株価が黒線の投資開始月の株価を下回っていても、赤線の平均買付株価を上回っていれば収益はプラスとなります。

※この35年間にはこんなタイミングで投資していても収益はプラスになっています。
・投資開始2000年4月・・・ＩＴバブル崩壊後の17,913円
・投資終了2020年3月・・・コロナ・ショックの18,917円
投資期間中にはバブル後最安値2003年3月の7,831円やリーマン・ショックの最安値2009年2月の7,568円といった株価が暴落して恐怖を感じた時期がありましたが、20年間投資した平均買付株価は12,959円と低下したことで、コロナ・ショックで投資終了しても収益はプラスとなりました。

このグラフは3番目のグラフに、具体的に収益率のグラフを加えたもの。

収益率のナイナスの時期が最初の3割、残りの7割がプラスの時期であったことが分かります。

ニューヨーク・ダウ株価での20年間の投資では
・黒線の投資開始月株価は緩やかな右肩上がり、
・緑線の投資終了月の株価は騰勢が強い右肩上がり、
・赤線の20年間の平均買付株価は落ち着いた右肩上がり。

1989年1月から2004年11月までに投資開始した場合は、20年間のドル・コスト平均法での投資結果はいつ始めてもプラスの収益率となりました。
ニューヨーク・ダウ株価に投資した方は皆さん笑顔となったはずです。（Ｓ＆Ｐ500の場合も同様の結果と推測されます）

このグラフは5番目のグラフに、具体的に収益率のグラフを加えたもの。

1989年1月以降に20年間投資すれば、いつ開始しても収益率はプラスとなっていたことが分かります。

このグラフは、日経平均株価で長期間ドル・コスト平均法で投資した結果の収益率を示しています。
青線は10年間の投資結果の収益率、緑線は15年間、赤線は20年間、茶色は25年間、黒線は30年間を示しています。

1989年1月以降に投資開始した場合、日経平均株価はいつ開始してもプラスの収益率となったのは25年間以上投資継続した場合となりました。

・30年間・・・+36％（1989/1）～+164％（1994/4）

・25年間・・・+ 2％ （1989/5）～+173％（1999/4）
・20年間・・・-50％ （1989/3）～+168％（2004/4）
・15年間・・・-45％ （1994/3）～+147％（2009/4）
・10年間・・・-48％ （1993/5）～+  89％（2008/10）

収益率がマイナスとなった投資開始月は10年間の投資期間では4割、20年間でも３割程度と多く、元本の2倍となる+100％以上となった投資開始月は25年間以上の投資でも2割程度しかありません。

このグラフは、ニューヨーク・ダウ株価で長期間ドル・コスト平均法で投資した結果の収益率を示しています。
青線は10年間の投資結果の収益率、緑線は15年間、赤線は20年間、茶色は25年間、黒線は30年間を示しています。

1989年1月以降に投資開始した場合、ニューヨーク・ダウ株価はいつ開始してもプラスの収益率となったのは20年間以上投資継続した場合となりました。

・30年間・・・+178％（1990/4）～+295％（1991/9）
・25年間・・・+100％（1995/4）～+198％（1999/10）
・20年間・・・+ 24％（1989/3）～+182％（2004/10）
・15年間・・・-　13％（1994/3）～+133％（2007/1）
・10年間・・・-　32％（1999/3）～+169％（2008/2）

収益率がマイナスとなった投資開始月は少なく、元本の2倍となる+100％以上となった投資開始月は25年以上の投資期間では全ての開始月が該当しました。